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キャッシュレス決済端末の3種類
と大手各社の決済端末を比較

更新日:2025/09/24 キャッシュレス決済端末の3種類と大手各社の決済端末を比較

キャッシュレス決済を導入する際に欠かせないのが「決済端末」です。しかし、サービスや端末の種類が多く、しっかり比較して選ばなければ自店舗に合わない機種を導入してしまう恐れもあります。

決済端末は大きく分けて以下の3種類があります

1: オールインワン型(モバイル型)
2: 据え置き型
3: スマホ・タブレット型

中でも、「PAYGATE(ペイゲート)」のようなオールインワン型のマルチ決済端末は、クレジットカード・電子マネー・QRコード決済に1台で対応でき、本体にレシートプリンターも内蔵されているため追加機器が不要です

1台で会計処理が完結できるため、多くの店舗にとって導入メリットが大きいのが、このオールインワン型の決済端末です。

本記事では、キャッシュレス決済サービスの大手5社の決済端末を比較し、それぞれの特徴や選び方、業種別の決済端末導入のポイントまで詳しく解説します。

PAYGATEは業界最低水準の手数料を実現しており、クレジットカード1.98%〜、電子マネー3.24%、QRコード2.00%〜となっています。(2024年8月時点)

さらに、数量限定で端末代が0円となるキャンペーンも実施されており、初期費用を抑えて導入したい事業者にとって魅力的な選択肢です。

PAYGATEについて詳しくは、下記ページをご覧ください。

マルチ決済端末「PAYGATE」

この記事の目次

決済端末は主に3種類

POSレジ一体型のものを除けば、決済端末は形状や機能によって大きく3つに分類できます。それぞれに特徴や適した利用シーンがあるため、導入前に違いを理解しておくことが重要です。ここでは、以下の3種類の決済端末を詳しく解説します。

1: オールインワン型(モバイル型)

代表的な端末:PAYGATE(ペイゲート)、Square ターミナル、楽天ペイ ターミナル など

オールインワン型は、クレジットカード・電子マネー・QRコードなど複数の決済方法に対応し、さらにレシートプリンターや通信機能を一体化した端末です。別途プリンターを用意する必要がないためレジ周りをすっきりさせられ、機器の設置や配線の手間も軽減できます。

オールインワン型決済端末(PAYGATE)

オールインワン型決済端末(PAYGATE)

また、タッチパネル操作やクラウド型POSとの連携機能を備えており、売上データや在庫の一元管理が可能なものもあります。

一般的には、Wi-Fi以外に通信キャリア提供のモバイル回線(4G)対応となっているため、店舗での利用はもちろん、移動販売やイベント会場でも活用でき、1台で多様なシーンに対応できる汎用性の高さが特徴です。

2: 据え置き型

代表的な端末:Square スタンド、Square レジスター など

据え置き型は、レジカウンターや受付に固定して使うタイプの決済端末です。LANケーブルやWi-Fiで接続し、安定した通信環境で利用できます。耐久性が高く、長時間稼働する環境に向いており、小売店やホテル、病院などで広く採用されています。

一方で持ち運びはできないため、テーブル会計や移動販売などには不向きです。

3: スマホ・タブレット型

代表的な端末:Airペイ カードリーダー、Square リーダー、STORES決済端末 など

スマホ・タブレット型は、スマホやタブレットに専用アプリをインストールし、カードリーダーを接続して決済端末として利用する方法です。すでにスマホやタブレットを所有していれば、用意するのはカードリーダーだけで済むため、初期費用を大幅に抑えられます

インターネットに接続できる環境であれば、屋外や移動先でもキャッシュレス決済が可能で、小規模店舗や個人事業者でも導入しやすい点が魅力です。ただし、レシートを発行する場合は別途プリンターが必要となります

主要5社の決済端末を比較

決済端末を選ぶ際には、対応できる決済ブランドや手数料、入金サイクル、端末価格など、複数のポイントを比較することが重要です。ここでは、店舗からの導入実績が多く信頼性の高い主要5社(PAYGATE、Airペイ、Square、楽天ペイ、STORES決済)を比較してまいります。

決済端末5社比較表

PAYGATE
(ペイゲート)
Airペイ
Square
(スクエア)
楽天ペイ
STORES決済
クレジットカード決済
VISA
mastercard
JCB
AMERICAN
EXPRESS
Diners Club
DISCOVER
UnionPay
VISA
mastercard
JCB
AMERICAN
EXPRESS
Diners Club
DISCOVER
UnionPay
VISA
mastercard
JCB
AMERICAN
EXPRESS
Diners Club
DISCOVER
VISA
mastercard
JCB
AMERICAN
EXPRESS
Diners Club
DISCOVER
VISA
mastercard
JCB
AMERICAN
EXPRESS
Diners Club
DISCOVER
QRコード決済
PayPay
d払い
楽天ペイ
メルペイ
auPAY
WeChat Pay
UnionPay
QR
Alipay+
PayPay
d払い
楽天ペイ
auPAY
COIN+
J-coin Pay
Smart
Code™
WeChat Pay
UnionPay
QR
Alipay+
PayPay
d払い
楽天ペイ
メルペイ
auPAY
WeChat Pay
Alipay+
PayPay
d払い
楽天ペイ
auPAY
SmartCode™
WeChat Pay
UnionPay
QR
Alipay+
JKOPAY
PayPay
d払い
楽天ペイ
auPAY
SmartCode™
WeChat Pay
電子マネー決済
Kitaca
Suica
PASMO
TOICA
manaca
ICOCA
SUGOCA
nimoca
はやかけん
QUICPay
iD
WAON
nanaco
楽天Edy
Kitaca
Suica
PASMO
TOICA
manaca
ICOCA
SUGOCA
nimoca
はやかけん
QUICPay
iD
Kitaca
Suica
PASMO
TOICA
manaca
ICOCA
SUGOCA
nimoca
はやかけん
QUICPay
iD
Kitaca
Suica
PASMO
TOICA
manaca
ICOCA
SUGOCA
nimoca
はやかけん
QUICPay
iD
WAON
nanaco
楽天Edy
Kitaca
Suica
PASMO
TOICA
manaca
ICOCA
SUGOCA
nimoca
はやかけん
QUICPay
iD
クレジットカード決済手数料
基本プラン:2.90%〜
中小事業者向けプラン適用:1.98%〜
通常:3.24%
ディスカウントプログラム適用:2.48%
2.5%
(年間キャッシュレス決済額が3,000万円以上の場合は3.25%)
標準:3.24%
ライトプラン:2.48%
スタンダードプラン:2.20%
通常:3.24%
フリー(※):2.48%
スタンダード(※):1.98%〜2.38%
※年間のキャッシュレス決済額が3,000万円未満かつ中小事業者が対象
QRコード決済手数料
2.00%〜
2.95%
(COIN+は0.99%)
​3.25%
2.00%〜
3.24%
電子マネー決済手数料
3.24%
2.95%〜
​3.25%
2.95%〜
1.98%〜
初期費用(税込)
0円
0円
​0円
0円
0円
月額費用(税込)
3,300円
0円
​0円
ライトプラン:0円
スタンダードプラン:2,200円
通常:0円
スタンダード:3,300円
端末費用(税込)
キャンペーン適用で0円
※通常39,600円
20,167円
​39,980円
(Squareターミナル)
34,800円
(楽天ペイ ターミナル)
19,800円
※スタンダード:0円
入金サイクル
クレジット / 電子マネー売上:末締め翌15日払い / 15日締め当月末払いの2回
QRコード決済売上:当月末締め翌月末払い
クレジット / 電子マネー売上:月3回 / 月6回(振込先金融機関により異なる)
QRコード決済売上:当月末締め翌月末払い
​翌営業日 / 週1回(振込先金融機関により異なる)
振込先が楽天銀行:翌日 / 月1回 / 月2回
振込先が楽天銀行以外:都度依頼 / 3日後 / 月1回 / 月2回
手動入金:1〜2営業日
自動入金:末締め翌月20日
入金手数料
0円
0円
0円
楽天銀行:0円
楽天銀行以外:330円
売上10万円以上:無料
売上10万円未満:200円
自動入金は売上に関わらず無料
レシートプリンター
内蔵
外付け
内蔵
内蔵
外付け
その他の決済端末
なし
なし
Square リーダー
Square スタンド
Square ハンディ
Square レジスター
Square キオスク
楽天ペイ カードリーダー
なし
サポート体制
・専用ヘルプサイト
・365日体制のサポートデスク
・1年保証付き
・専用ヘルプサイト
・電話サポート
・メールサポート
・全国のビックカメラで店頭相談受付
・専用ヘルプサイト
・電話サポート
・メールサポート
・加盟店のコミュニティサイト
・専用ヘルプサイト
・メールサポート
・AIチャットサポート
・電話サポート
・問い合わせフォーム

参考:PAYGATEAirペイSquare楽天ペイSTORES決済

各社の決済端末は、対応できる決済ブランドや手数料、端末タイプ、入金サイクルなどに違いがあり、用途や業種に合わせた選び方が重要です。

最近では、オールインワン型、据え置き型、スマホ・タブレット型など複数の端末ラインナップを用意しているサービスもあり、店舗の規模や運用スタイルに合わせて最適な組み合わせが選べます。

中でも、特におすすめの端末が、汎用性の高いオールインワン型です。このタイプの端末は、本体にレシートプリンターを内蔵しているため、追加機器を用意することなく1台で会計処理を完結できる点が大きな強みです。

例えば、PAYGATE(ペイゲート)は、プリンター内蔵型のオールインワン仕様で、クレジット・電子マネー・QRコード決済に幅広く対応するマルチ決済端末です。クレジット決済手数料が1.98%~と低コストで導入できることに加え、365日対応のサポート体制もあり、初めてキャッシュレス決済端末を導入する場合にも安心です。

このような特徴を持つ決済端末であれば、個人事業主や小規模店舗から中・大規模店舗まで、幅広い店舗にとっての選択肢となります。

マルチ決済端末「PAYGATE」

決済端末の選び方における5つのポイント

それでは、店舗に導入する決済端末を検討するにあたって、押さえておきたい5つのポイントについて解説します。

1: 決済手数料を抑えられるか

決済端末のランニングコストを左右する最大の要因は、決済手数料です。手数料は売上に対して数%が差し引かれる仕組みで、例えば、クレジットカードの決済手数料が3.24%と1.98%では、年間売上が1,000万円の場合に12万円以上の差が生じます。

決済手数料の差額(年間売上1,000万円の場合)

  • 決済手数料率3.24%の場合
    10,000,000円 × 3.24% = 324,000円
  • 決済手数料率1.98%(PAYGATE)の場合
    10,000,000円 × 1.98% = 198,000円
  • 年間の決済手数料の差額
    324,000円 − 198,000円 = 126,000円

一般的に、クレジットカードよりもQRコード決済や電子マネーのほうが手数料が低く設定される傾向がありますが、ブランドやサービスによっては逆の場合もあります。また、契約プランや売上規模によって優遇されるケースもあります。

特に大手サービスでは、中小企業向けの支援プランや期間限定キャンペーンを実施しており、手数料を1%台に抑えられることもあります。こうした優遇条件は公式サイトや導入相談の場でしかわからない場合も多いため、契約前に必ず確認しておきましょう。

導入検討の際は、売上規模を想定した上で「手数料が何%か」を必ずチェックすることが重要です。

2: 端末1台で完結できるか(オールインワン)

これから決済端末を導入するなら、カードリーダーやQRコード読み取り機能に加え、レシートプリンターや通信機能を一体化したオールインワン型を選ぶべきです。別途プリンターやルーターを用意する必要がないため、機器の設置スペースや配線がすっきりし、導入も簡単です。

プリンターや配線を必要としない

プリンターや配線を必要としない

また、バッテリーを内蔵したモデルなら持ち運びにも対応でき、固定店舗だけでなくイベントや移動販売でも活躍します。端末やアプリを切り替えることなく、クレジットカード・電子マネー・QRコードなどの決済に対応し、明細の発行まで1台で完結できるのは、大きな業務効率化につながります。

ただし、オールインワン型はカードリーダー単体よりも端末価格が高めになる傾向があります。長期的な利用や複数拠点での運用を見据え、初期投資と運用効率のバランスを考えて選びましょう。

3: 必要な決済方法に対応しているか

決済端末を導入する際は、顧客の多くが利用する決済手段に対応しているかを必ず確認しましょう。

クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、AMEX、Dinersなど)だけでなく、電子マネー(Suica、WAON、nanacoなど)やQRコード決済(PayPay、楽天ペイ、d払いなど)にも対応していれば、幅広い顧客層に対応できます。

特に、地域や立地によっては特定ブランドの利用頻度が高い場合があります。例えば、イオンが多い地域では「WAON」、観光地やインバウンド需要が高いエリアでは「Alipay」や「WeChat Pay」、「UnionPay」などの対応が重要になるでしょう。

端末によっては一部ブランドが利用できなかったり、別途契約や有料オプションが必要な場合もあります。導入前に、自店舗の顧客層や立地条件を踏まえて、必要な決済ブランドを洗い出し、それらに対応している端末を選ぶことが大切です。

4: 誰でも簡単に操作できるか

決済端末は日々の会計業務で頻繁に使うため、直感的に操作できるかどうかも重要な選定ポイントです。操作が複雑だと会計スピードが落ちるだけでなく、スタッフ教育の負担やミスの発生にもつながります。

昨今の決済端末はタッチパネル式が主流で、決済方法や金額入力がわかりやすく表示されるものが多く、初めて触るスタッフでもスマホやタブレットの操作に慣れていれば、短時間で端末操作に慣れることが可能です。

例えば、PAYGATEの操作画面はシンプルで、下記のように購入商品の一覧や決済方法選択が大きなアイコンで表示されるため、視認性が高く迷いなく操作できます。

PAYGATEの操作画面

PAYGATEの操作画面

こうしたユーザーインターフェースの分かりやすさは、会計効率の向上やスムーズな顧客対応につながります。

5: POSレジとスムーズに連携できるか

決済端末を選ぶ際には、POSレジとの連携可否も重要なポイントです。端末とPOSレジが連動していれば、決済金額の入力や売上データの反映が自動化され、入力ミスや会計処理の手間を大幅に削減できます。

特に、在庫管理や顧客管理までPOSで一元化している店舗では、連携されていない場合、業務の二度手間が発生してしまいます。

近年は、クラウド型POSレジとの連携を前提とした決済端末も増えており、リアルタイムで売上データを集計・分析できる環境を整えやすくなっています。例えば、PAYGATEクラウドPOSレジ「スマレジ」と直接連携が可能で、決済情報が自動的にPOSに反映されるため、レジ業務の効率化と売上管理の正確性向上が同時に実現できます。

また、連携には専用アプリや別契約が必要な場合もあるため、端末選びの段階で必要な構成や追加費用を把握しておくことが安心です。スマレジとPAYGATEは、専用アプリ「PAYGATE POS」を決済端末内にダウンロード(無料)することで連携されます。

PAYGATEと連携可能なクラウドPOSレジ「スマレジ」について、詳しくは下記公式ページをご覧ください。

クラウドPOSレジ「スマレジ」

業種別に見る決済端末の選び方

決済端末は業種や店舗の営業スタイルによって、求められる機能や形状が異なります。ここでは、飲食店・美容室・小売店の3業種に絞って、どのような端末が使いやすいかを紹介します。

「飲食店」では持ち歩ける端末を選ぶ

飲食店では、テーブル会計や屋外テラス席での会計など、顧客の座席まで端末を持っていく場面が多くあります。

バッテリー内蔵で持ち運び可能なオールインワン型やスマホ・タブレット型の端末を選べば、レジまでの移動時間を減らし、顧客を待たせずスムーズな会計が可能です。

「美容室」では雰囲気を損なわない端末を選ぶ

美容室ではカウンター周りのスペースが限られることが多く、機器や配線が増えると見た目にも影響します。レシートプリンター内蔵のオールインワン型などのコンパクトな端末がおすすめです。

シンプルな構成にすることで、店舗の雰囲気を損なわずにキャッシュレス決済を導入できます

「小売店」では対応ブランドが多い端末を選ぶ

小売店では、幅広い顧客層が利用するため、クレジットカード・電子マネー・QRコードなど多彩な決済ブランドに対応していることが重要です。特に立地や商圏によっては、特定ブランドへの対応が集客に直結します

例えば、海浜幕張周辺にはイオンの大型店舗が3店舗あり、「WAON」を利用している消費者が多くいます。そのため、このエリアで店舗を展開する場合は、WAONに対応した端末を導入しておくことで、顧客の利便性と満足度を高められます。

また、訪日外国人客の多い観光地であれば、「Alipay」や「WeChat Pay」などの海外ブランドの導入は必須です。

小売店の場合は、このように店舗の立地や顧客属性まで踏まえた決済ブランドの選定が、売上向上やリピーター獲得につながります。

決済端末の導入の流れ

ここでは、PAYGATEを例に、店舗への決済端末導入の流れを紹介します。決済端末の導入手順は、各社とも大まかな流れは同様ですが、実際に導入する際は、各サービスの公式情報を必ず確認してください。

1: スマレジアカウントの作成

専用フォームからスマレジアカウントを作成します。申し込みフォームのURLは案内メールで送られてきますので、手順に沿って必要事項を入力します。

2: クレジットカードの登録

PAYGATE利用料などの支払い方法として、クレジットカード情報を登録します。法人・個人どちらの場合も、この時点で有効なクレジットカードが必要です。

3: お申し込み情報の入力

担当者情報、法人情報、代表者情報、店舗情報、口座情報などを入力します。店舗情報は導入予定の全店舗分が必要で、未完成店舗の場合は契約書などの書類が求められます。

4: 必要書類のアップロード

加盟店審査に必要な書類を画像でアップロードします。個人事業主の場合は運転免許証やマイナンバーカード(表面のみ)などの本人確認書類、法人の場合は履歴事項全部証明書(発行3か月以内)、その他、店舗の外観や店内の写真、取扱商品の確認ができる画像などが求められます。

5: 加盟店審査

審査期間は決済手段やブランドによって異なり、クレジットカードや電子マネーは約1か月、QRコード決済は最大2か月程度かかります。取扱商品や業種によってはさらに時間が延びる場合があります。

6: 決済端末の配送

審査が通過すると端末が発送されます。出荷日が決まり次第、事前にメールで案内されます。複数店舗分を申し込んだ場合は、一括配送か店舗ごとの個別配送を選択可能です。

7: 利用開始

利用開始の案内メールが届いたら、手順に沿って端末のアクティベート作業を行い、すぐに決済を開始できます。PAYGATEの端末は画面表示がシンプルなため、初めてでも短時間で操作に慣れやすいのが特長です。

ここでは、PAYGATEを例に導入の流れを紹介しましたが、いずれの決済端末の導入においても、必要な書類や情報は基本的に同じなので、これらの書類を事前に準備しておくとスムーズです

決済端末の導入における注意点

店舗に導入する決済端末を比較する上では、スペックや料金だけでなく、運用面での注意点も把握しておくことが大切です。ここでは、特に確認しておきたい3つのポイントを紹介します。

トラブルに備えてサポート体制を確認する

決済端末は日々の会計業務で欠かせないため、万が一のトラブル時に迅速に対応できるサポート体制があるかは非常に重要です。電話・メール・チャットの対応時間や、土日祝日のサポート可否、端末交換や修理対応のスピードなどを事前に確認しましょう。

特に、営業日や営業時間が長い店舗では、24時間や365日対応のサポートを提供するサービスを選ぶと安心です。

別途プリンターが必要な場合がある

決済端末の中には、レシートプリンターを内蔵していないタイプもあります。この場合、レシートを発行するには外付けのプリンターを用意する必要があり、追加コストや設置スペースが発生します

機器構成をシンプルにしたい場合は、決済機能とプリンターが一体化したオールインワン型を選ぶと、レジ周りをすっきりさせられます。

スマホ・タブレット型は対応機種やOSを確認する

スマホやタブレットを使って決済を行うタイプの端末では、利用できる機種やOSのバージョンが制限されている場合があります。例えば、最新のアプリが古いOSに非対応だったり、一部の端末メーカーでは動作が保証されていないこともあります。

導入前に公式サイトやサポートに問い合わせ、自分の端末環境で確実に利用できるかを確認しておきましょう。

高機能かつ低コストで導入できるオールインワンのマルチ決済端末「PAYGATE(ペイゲート)」

キャッシュレス決済端末の導入を検討している店舗にとって、PAYGATEは最適な決済端末のひとつです。

マルチ決済端末「PAYGATE」

マルチ決済端末「PAYGATE」

主要ブランドのクレジットカード・電子マネー・QRコード決済に1台で対応できるため、端末を複数使い分ける必要がありません。本体にはプリンターやカードリーダーが標準搭載されており、追加機器なしで会計業務を完結できるオールインワン型です

また、POSレジとのシステム連携にも対応しており、金額の二度打ちが不要になるだけでなく、専用アプリを利用すれば端末単体でレジ機能を完結させることも可能です

コスト面では、PAYGATEの決済手数料は以下の通りです。

PAYGATEの決済手数料

  • クレジットカード:1.98%〜(中小事業者向けプラン適用)
  • QRコード決済:2.00%〜
  • 電子マネー決済:3.24%

さらに現在、数量限定で端末代が0円で提供されておりますので、初期コストを抑えてキャッシュレス決済を導入したい事業者にとって最適な選択肢です。

PAYGATEの詳細は、下記公式ページをご覧ください。

マルチ決済端末「PAYGATE」

まとめ

決済端末は、対応ブランドや手数料、端末タイプ、POSレジ連携など、選定ポイントが多岐にわたります。比較表や選び方の基準を参考に、自店舗の業種や運用スタイルに合った端末を選ぶことが重要です。

特に、手数料や端末タイプは長期的な運用コストや業務効率に直結します。今回紹介した内容を踏まえて、自店舗にとって最適な決済端末を比較・導入し、顧客満足度と会計業務の効率化を同時に実現しましょう。

株式会社スマレジにて、法人営業部のエリア拠点長を歴任し、営業の最前線で数多くの店舗のDX支援や課題解決に貢献。現在は、現場で培った深い製品知識と顧客理解を基に、社内Youtuberとしても専門的な情報を分かりやすく発信している。